チャートは、ドル/円の日足、一目均衡表、RSIを表示しています。 先週のドル/円相場は、終始ドルが軟調な推移となりました。 特に、6日発表の3月の連邦公開市場委員会（FOMC）議事録で、米連邦準備制度理事会（FRB）が「世界リスクの上昇で、警戒が正当化される」との方針がコンセンサスであったことが確認されたことでドルやクスが加速、7日には一時107円67銭まで上昇し、2014年10月29日以来の108円割れとなりました。 その後週末には、麻生財務相が為替市場の動向に関し「一方向に偏った動きが見られるのは確かだ」とした上で、「緊張感を持って見守っているところだが、場合によっては必要な措置 を取る」と語ったことを受け、109円台まで買い戻される局面がありました。 もっとも、週末の海外市場では14、15日にはワシントンでG20財務相・中央銀行総裁会議が開催されること、さらには5月の伊勢志摩サミットを控えていることなどを考えると、自国通貨安を防止するための円売り介入は難しいとの見方が支配的となり、結局108円前半まで下押しして週を越えることとなりました。 今回の急激な円高の背景には、日欧の中央銀行による積極的な金融緩和策よりも、FRBの利上げが緩やかになるという米国の中央銀行の政策が強く影響したといえそうです。 その意味では、日本銀行がさらにマイナス金利を押し進めても、米国の利上げ速度が上がらない場合は円を押し下げることは難しいということになります。 ただし、テクニカルで見ると、価格が下がり続けるなかRSIの水準が下げきっておらずダイバージェンスが形成されています。 これは、価格が既に十分売られ過ぎていることを指しており、いつ反転してもおかしくない状況です。 G20の協議の行方次第では、相場が落ち着きを取り戻す可能性もあるかもしれません。